肌荒れの場合アイブロウはできる？

サロンに来るお客さんの肌が荒れている場合、ワックス脱毛を避けたほうが賢明です。肌が荒れているときに施術を行うと肌の状態が悪化してしまいます。肌荒れのある方の対応をするときは、眉カットを進めたり、肌を保護するワックスを使用したりなど、配慮が必要です。ここでは肌荒れしているお客様の対応方法やクレームが起きた際の対応方法などを紹介します。

ワックス脱毛を行うときは、肌の状態に注意しなくてはなりません。ワックス脱毛には大きなダメージが伴うので、施術を受けられるかどうかは肌の状態によって決まります。特に広範囲にわたって肌が荒れているときは施術を止めた方が良いケースが多いです。

一方で、ニキビなどがところどころあるだけなど、肌荒れの範囲が狭い場合はその箇所を避けて施術ができるケースもあります。ワックス脱毛をすべきか判断をするときは、一度お客様の肌の状態を直接確認して決めるのが賢明です。

ワックス脱毛を受ける直近にお客様がピーリングをしていたときは、ワックス脱毛をしない方が良いです。フェイシャルピーリングを行うと肌が敏感になるので、刺激を与えるのは好ましくありません。とりわけピーリングは古い角質を取り除くために特殊な薬剤を含んでいます。肌がデリケートな状態になっており、小さな刺激が大きなダメージになるため、肌が落ち着くまで待ちましょう。

フェイシャルエステを受けたばかりのときも、ワックス脱毛は避けた方が良いです。ピーリングと同様に、フェイシャルエステを受けた後の肌も敏感な状態なので、刺激を与えない方が賢明です。

眉毛サロンの中には、施術日から遡り2週間以内にフェイシャルエステを受けていた場合、施術を断っているところもあります。それくらい、目元や眉毛がダメージを受けやすくなっているのです。まずは眉毛を整えるのではなく、肌の調子を整えることに努めましょう。

眉カットであれば、肌を刺激せずに眉毛の形を調整することができます。肌に負担がかかりにくい方法なので、肌荒れが気になるときは眉カットがおすすめです。ワックス脱毛は毛を抜く調整方法なので、肌にかかるダメージが大きいですが、眉カットは毛を抜かないためダメージが少ないです。眉カットは毛をカットするだけで抜かないため効果は持続しにくいですが、プロにカットしてもらえば自分でするより綺麗な仕上がりになるでしょう。

ワックスを利用するのも肌にかかる負担を軽減する方法の一つです。肌荒れが気になる箇所に肌に優しいワックスを塗布している眉毛サロンがあります。ワックスを使用しているかどうかは眉毛サロンによって異なりますが、中には施術の際だけでなく、施術後のアフターフォローでもワックスを取り入れているところがあります。

敏感肌向けのプランを用意したり、肌に優しいワックスを選んだり、アフターフォローでも積極的にワックスを取り入れたりなど、肌をいたわる工夫をすると良いでしょう。

肌荒れに関するクレームがあったときは、まずは冷静にお客様の話を最後まで聞くことが肝心です。お客様の状態を正確に把握し、伝えようとしている内容の理解に努めて下さい。最初にクレームが入った時点で必ずしもサロン側に責任があるとは限らないので、お客様の話だけで判断せず、担当したエステティシャンにも確認を取りましょう。

なお、お客様の中には大声で怒鳴ったりまくしたてたりする方もいます。サロン側はこのような態度を取られると委縮し、責任を感じやすくなります。しかし、正確な情報を掴めていない段階で謝罪すると、その後のお客様への対応に支障が生じるため要注意です。大げさに罪の意識を持つことなく、話を聞いたうえで誠実に対応しましょう。

お客様から呼び出しがあった場合、話し合いをすることになります。話し合いをするときは、どこで話し合いを行うかが鍵です。可能であれば自分のサロンに足を運んでもらうのが好ましいでしょう。お客様の都合によりどうしても足を運んでもらえない場合は、喫茶店など公共の場所を選んでください。お客様の自宅や会社などにサロン側が出向くのはNGです。

お客様から寄せられたクレームの中で、サロン側からしても異常があると判断したときは皮膚科などの病院を案内してください。サロン側で解決しようとするのではなく、病院に任せるのが賢明です。

サロンはあくまで肌や容姿を美しくするための場所であり、治療に特化した場所ではありません。専門機関の受診を促すのは責任の放棄ではなく、誠意ある対応です。なお、肌に異常が生じていると知りながら、施術を継続すると賠償金を請求される事態に発展する危険性があるため気を付けましょう。

お金による解決をすぐに持ち出すのは得策ではありません。誠意を見せる手段として金銭の受け渡しをお客様から要求されるかもしれませんが、安易にお金を渡すと要求が過激化する可能性があります。

謝罪を受け取ってもらえなくても、焦らず請け負うべき責任の範囲を線引きするのが大切です。法律的にどこまでの責任があるのか、しっかりと見極めましょう。たとえお客様のクレームが止まらなかったとしても、できる範囲で対処し、最後まで毅然とした態度を貫いてください。