公開日: |最終更新日時:

アイリストについて

近年、注目され始めている「パーツ美容」。その中でも、まつげのケアをすることで、目元を美しく整えるスペシャリストがアイリストです。詳しく紹介します。

アイリストとは

アイリストはまつげを整えるスペシャリストです。主な業務は、まつげパーマやまつげエクステなどの施術で、まつげを整え、目元を美しくすることです。基本的に美容師免許を持っていればサロンや美容室で施術を行うことができますが、まつげケアの技術や専門知識を身に着けたり、まつげエクステンション,安全技師などの資格を取得することで、プロのアイリストとしてスキルアップすることも大切です。

アイブロウリストとの違い

アイブロウリストとアイリストの違いは、整える顔のパーツの違いです。アイブロウリストは眉毛を整える専門職、アイリストはまつげを整え、目元を美しく見せる専門職です。同じパーツ美容ではありますが、施術内容や専門の知識などにも違いがあります。アイブロウリストとして眉毛を理想の形に整えるには、フェイスバランスや骨格、筋肉の動きなどを見極める知識が必要になります。目元のキワを施術するアイリストの場合は、美容師としての器用さや、衛生面の知識が不可欠など、それぞれ身に着ける技術や知識も変わってきます。

アイリストの資格を紹介

アイデザイナー技能検定試験(JECA)

2007年に設立した日本まつ毛エクステンション認定機構(JECA)が主催、認定している民間資格です。加盟しているサロンも多く、歴史も古いので、取得することでアイリストとしての就職が有利になる可能性があります。

  • 安全技術師
  • まつ毛エクステンション3級
  • まつ毛エクステンション2級
  • まつ毛エクステンション1級
  • 認定講師

合格者には認定証が授与されます。

アイリスト技能検定試験(JEA)

2008年に設立した、日本アイリスト協会(JEA)が主催・認定する民間資格です。3級は美容師資格を持っていなくても受験することができるため、これからアイリストを目指す、という人にもお勧めです。プロとして施術を行えるのは2級以上となっており、1級合格は、難関であることも知られていて、2019年には合格率38%となっています。

  • ベーシックコース(3級)
  • スタンダードライセンス(2級)
  • プロフェッショナルライセンス(1級)
  • 認定講師

合格者には証明書(ディプロマ・ライセンスバッジ)が授与されます。

まとめ

アイブロウリストにもアイリストにも共通していることは、女性の美をサポートする専門職であるということです。また、最近注目され始めたパーツ美容なので、これから需要が多くなる職業でもあるといえます。美容師としてスキルアップを目指すのであれば、どちらの資格を持っていても、仕事の幅が大きく広がることは間違いないでしょう。

無料体験レッスンあり!導入までのサポートが手厚い
アイブロウスクール3選

キャッチ

ジャパンアイリストカレッジ
ジャパンアイリストカレッジの公式サイト画面
引用元:ジャパンアイリストカレッジ公式HP(https://www.jeyelistc.jp/)
料金(税込)
1人 28 万8,090円~
2人 34万3,090円~
( 1人当たり17万1,545円)
アフターフォロー
技術/導入/商材/開業
ジャパンブロウティストスクール
ジャパンブロウティストスクール(JBS)の公式サイト画面
引用元:ジャパンブロウティストスクール公式HP(http://eyebrow.co.jp/index.html)
料金(税込)
1人 28万500円~
2人 41万1,800円~
(1人当たり20万5,900円)
アフターフォロー
技術/商材
エールビューティーアカデミー
エールビューティーアカデミーの公式サイト画面
引用元:エールビューティーアカデミー公式HP(https://aile-academy.com/)
料金(税込)
1人 16万5,000円~
2人 33万円~
(1人当たり16万5000円)
アフターフォロー
商材

※エールビューティーアカデミーは電話番号の記載なし

【3校の選定方法について】
Googleで検索した結果、上位に表示されている18社のスクールを調査(2020年12月15日時点)。
アイブロウスクールの選び方(詳細はこちら)に基づき、カリキュラムの質をチェックできる「無料体験」があり、「サロンメニューとして導入後も手に入る商材」を使ったレッスンを提供しているスクール3校をピックアップしました。卒業後も事業をサポートしてくれるアフターフォロー体制についてもチェックしています。

尚、料金は「アイブロウメニューでお店の価値を高める! 選ぶべきアイブロウスクールガイド」編集部が独自に調査し、受講料、教材費、消費税の合計を算出しています。